新築売戸建住宅 練馬区 関町北５丁目 (武蔵関駅) 2階建 3LDK

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価格 6,380万円 間取り 3LDK
交通 西武新宿線 / 武蔵関駅 徒歩13分
所在地 東京都練馬区関町北５丁目
築年月 2025年8月

 建物面積 79.76㎡ 土地面積 実測 83.46㎡
私道負担面積 -

ポイント

外壁サイディング

  • 駐車場2台以上
  • 南向き
  • 閑静な住宅街
  • 都市ガス
  • システムキッチン
  • トイレ2ヶ所
  • 追焚き機能
  • 二世帯向き
  • 角地
  • モニター付インターホン

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    物件詳細情報

    交通 西武新宿線 / 武蔵関駅 徒歩13分
    その他交通 -
    所在地 東京都練馬区関町北５丁目
    物件種目 新築売戸建住宅
    価格 6,380万円 借地期間・地代(月額) -（-）
    権利金 - 敷金/保証金 -／-
    維持費等 - その他一時金 -
    設備 システムキッチン　モニタ付インターホン　ディンプルキー　シャッター雨戸　複層ガラス　食器洗浄乾燥機　３口以上コンロ　都市ガス　人感センサー付照明　火災警報器（報知機）　トイレ２ヶ所
    瑕疵保証 -
    瑕疵保険 -
    評価・証明書 -
    備考

    号棟番号：2号棟
    総戸数：2戸
    2号棟 練馬関町北５丁目　第１期
    【法令】宅地造成工事規制区域 準防火地域 高度地区【その他制限事項】土地区画整理

    事業を施行すべき区域　最低敷地面積80平米　日影規制4h-2.5h/1.5m　絶対高さ制限10m　※詳細については担当営業店へお問合せください。また、現況と異なる場合は現況を優先させて頂きます。
    エネルギー消費性能 ★★★★（削減率30％達成） 断熱性能 6段階/7段階中
    目安光熱費 約16.5万円/年
    建物名 練馬関町北５丁目　第１期
    間取り(内訳) 3LDK（３ＬＤＫ） 建物面積 79.76㎡
    土地面積 実測 83.46㎡ 私道負担面積 -
    築年月 2025年8月 階建 2階建
    駐車場 有 建物構造 木造
    土地権利 所有権 都市計画 市街化区域
    用途地域 １種低層 接道状況 北4.0m 私道 接面6.9m 位置指定あり
    建ぺい率 50% 容積率 100%
    地目 宅地 地勢 -
    国土法届出 - セットバック -
    建築確認番号 第25UDI1W建00981号
    現況 空家 引渡可能時期 即時
    物件番号 1042115157
    情報公開日 2025/09/29 次回更新予定日 2025/12/28

    ※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。

    情報提供会社

    (株)池田商事不動産

    交通：
    東武東上線／ときわ台　徒歩2分
    住所：
    東京都板橋区南常盤台１丁目２７－２　
    TEL：
    03-3956-4061
    FAX：
    03-3972-2013
    所属団体など：
    (公社)東京都宅地建物取引業協会会員
    (公社)首都圏不動産公正取引協議会加盟
    取引態様：
    媒介
    免許番号：
    東京都知事免許（３）第９５６６１号

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    • 間取図は、現況を優先させていただきます。
    • 映像は物件の一部を撮影したものです。物件の契約にあたっての最終判断はご自身の判断に基づいて行ってください。
    • 仲介手数料について

      仲介手数料とは 売主と買主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。
      宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
      取引態様が「売主」の場合は不要です。
      「媒介（一般・専任・専属専任）」「仲介」の場合、売買代金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。

      200万円以下の金額 5.5％
      200万円を超え400万円以下の金額 4.4％
      400万円を超える金額 3.3％
      　 （建物に係る消費税額を除外した額）

      ※参考　簡易計算方式（算出した金額が上限額となります。）
      200万円を超え400万円以下の場合 4.4％+2.2万円
      400万円を超える場合 3.3％+6.6万円

      「代理」の場合、一つの取引において、上記仲介の計算方法により算出した金額の2倍以内が上限となります。

      ※「低廉な空家等」物件については、特例により上記上限額を超える場合があります。

      物件によって金額が異なります。
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